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(12/12)(車載用)ミリ波レーダ帯域の 電波吸収体、および電磁遮へい材/透過材の 考え方と設計法

43,200円(税込)
 車載ミリ波レーダが普及し始めたことに伴い、ミリ波用の電波吸収体や遮へい材、および透過材の需要が高まりつつある。
本セミナーでは、車載用ミリ波レーダ(76GHz、77GHz〜81GHz)を対象とする電波吸収体、電磁遮へい材、透過材について、基礎的な理論と設計法を解説する。電磁波吸収や遮へいなどの分野について必ずしも専門ではない方々を対象にする。
 先ずこれらの設計に必要な範囲の電波伝搬、伝送線路、電気回路の基礎事項をまとめ、次に、吸収・遮へい材や透過材の構成材である導電材や人工誘電体の扱いを解説する。高誘電率や負の誘電率などの特性を示す人工誘電体は、電磁波吸収、遮へい材や透過材の構成材として使用されており、これらの設計に重要である。
 電波吸収体については、基本的構成法をもとに各種吸収体の概略を説明する。次に、単層構造や2層構造吸収体における整合のとり方、人工誘電体の高誘電率特性を用いた整合法などを解説する。ミリ波帯吸収体の実用化例を紹介する。電磁遮へい材については、導電性と遮へい特性の関係をまとめ、導電材板のマイクロ波〜ミリ波遮へい特性を述べる。次に、導電材/人工誘電体積層構造、誘電体/人工誘電体積層構造の遮へい特性などを紹介し、実用化例を紹介する。透過材は、一般にレドーム材(レーダ前面に設ける全透過特性を示す板)と称されているが、今後はレーダ前面に限らず、需要が高まる可能性がある。一般に誘電体板は、非常に薄い場合、および特定厚みを除いては、損失がなくても入射波をなにがしかは反射する。ここでは人工誘電体との積層により無反射/全透過特性を得る設計を解説する。
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(12/12)真空技術の基礎と 正しい真空システムの設計&活用法

48,600円(税込)
本講座では、真空システムの設計・製造・運転および保守を行う上で、何に気を付けるとトラブルと失敗を避け、無駄なくそのシステムの性能を発揮できるようになるか、その背景にある真空の基礎物理を学び、トラブルと失敗の症状、原因、および対策を解説する。
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(12/12)自動車軽量化・マルチマテリアル化 技術動向の特許・知財分析 ― 繊維強化樹脂材料・金属材料・異種材接合/接着技術 ―

48,600円(税込)
 自動車および自動車部品に関わる業界は、まさに変革期に直面しています。「社会問題化している新興国の大気汚染」と「地球環境におけるCO2濃度上昇に伴う温暖化問題」への対策として、さまざまな環境規制が出現しています。このような環境規制は、各国/各地域の政策的意図に基づくものですが、企業間競争のルールまでも変革させ、これまでの勝者を敗者に追い込む力さえもつ可能性を秘めています。
 従来のメカ系をエレキ系に置き換えることから始まった電動化は、車輛重量の増加をもたらしました。そして、車輛重量増加を相殺するために、車輛軽量化をめざしたマルチマテリアル化がすでに進められています。
 そして、各国/各地域における環境規制のさらなる厳格化が、自動車の電動化シフトを加速化しつつあります。しかしながら、エンジン搭載車であるHV(Hybrid Vehicle)が、これまで通り存在し続ける可能性が高い状況にあることも事実です。
 自動車産業新興国では、世界的な環境規制強化を活用して、自国の自動車産業を育成しようと試みています。その結果、EV(Electric Vehicle)が新たな車種として存在感を増しつつあることも確かなことです。
 したがって、自動車電動化とそれに伴うモビリティ化は、これまでエンジン車が主体の自動車産業そのものをディスラプト(破壊)するものになる可能性を秘めています。
それに対し、自動車軽量化を実現するマルチマテリアル化は、エンジン車のメカ系からエレキ系への転換に伴う、車輛重量増加軽減策としてすでに登場しており、顕在した課題に対応するためのリプレイス(置き換え)と考えられます。

今回のセミナーでは、公開情報と特許情報に基づき、

 ・上記のような現状をどう捉えるべきか?
 ・どのように取り組むべきか?
 ・どのようなビジネスモデルを描くべきか?
 ・どのような知財戦略をもつべきか?

について、ご出席の企業様が状況に応じて考え、戦略を立てていくために必要な視点と情報をお伝えしたいと思っています。
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(12/12)カルマンフィルタの基礎理論(原理と計算法)と 実問題への応用

48,600円(税込)
 雑音を含む時系列データから、系統的に着目する信号成分を取り出す、すなわちフィルタリングすることを目的としたカルマンフィルタの基礎について丁寧に解説します。時系列データの生成過程を数学モデルで表現し、そのモデルと観測データの両方を活用するカルマンフィルタは非常に強力であり、産業界のさまざまな分野で注目されています。
 本講義では、カルマンフィルタの理論だけでなく、リチウムイオン二次電池の充電率推定への応用例についても説明します。高校数学の知識で理解できるように説明しますが、制御工学についての知識があるとさらに理解が進むでしょう。
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(12/13)【入門講座】 GMP・GQPにおける QA教育訓練(GMP文書・記録類の照査/レビュー)と 製品品質照査で必要なデータを効率よく集める方法

43,200円(税込)
 PIC/S GMPガイド等のガイドラインや省令を参照しながら、GMP文書・記録類の照査の留意点、品質システム照査や年次製品照査などの品質照査で必要なデータを示すとともに、内部監査員の立場から実例を交えて紹介する。
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(12/13)日系製薬企業における Medical Affairs 部門の在り方と臨床研究法への対応

43,200円(税込)
本年4月の施行された臨床研究法はこの手の法律としては世界に類がない。
薬機法に相対する法として、製薬会社にはその影響が懸念される。一方で欧米にHQのある外資系製薬企業はMedical Affairs Professionalの養成と普及に入力している。これは日本における医薬情報担当者(副作用収集担当)であるMR 絡みの不祥事Incomplianceを防ぎつつ、営業としてのMRの活動を補完する動きとも言える。
本講演では、臨床研究法の詳細を解説するとともに、製薬企業の臨床研究に対する影響、市販後臨床研究を担って来たのMedical Affairs部門の在り方、関連法とMA担当者の欧米比較を解説したい。

◆講習会のねらい◆
日本における臨床研究部門、メディカルアフェアーズ部門等は調査部門や安全性部門の傘下にあって、市販後の臨床研究の主催や支援、寄付金管理、医師主導試験の支援等に活動して来た。この部門が4月施行の臨床研究法の制約を受ける点は製薬企業の関心事である。
一方で欧米企業の Medical Affairs Professional, Medical Science Liasonと呼ばれる専門家は日本のMRの活動をScienceの面から補完すべく、その育成に力を入れている。薬機法と臨床研究法の狭間で製薬企業はどう対応すべきかを考えてみたい。
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(12/14)<製造業向け>データサイエンス入門講座 〜機械学習によるデータ分析の 正しい手順・進め方と結果の見方〜

48,600円(税込)
 機械学習・ディープラーニング・人工知能(AI)技術が注目され、データ分析を実務に活用したいと考える方が急増しています。オープンソースの機械学習ツールが充実してきたことで、高度なアルゴリズムを利用した分析を容易に行うことができるようになりました。
 しかし、正しい分析の手順・正しい分析結果の評価方法が分からなければ、ツールを正しく使いこなすことはできません。分析の手順・結果の見方が間違っていると、質の高い分析結果を得ることができないばかりでなく、誤った分析結果に基づき誤った判断を下してしまう恐れもあります。
 本セミナーでは、データ分析の正しいやり方・手順を学び、自分自身で正しくデータ分析を行えるようになること、データ分析結果を正しく評価できるようになることを目指します。
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(12/14)〜応用技術を学び機能化設計・先端デバイス適用への糧に〜 半導体封止材料の 配合設計・製造応用技術と先端パッケージ対応

48,600円(税込)
 半導体は、「樹脂封止」の採用(1970年代後半)により急成長を遂げ汎用化した。日本は、樹脂封止用の「封止材料」の分野で市場を制圧し続けている。
 今回、封止材料の基本技術および応用技術を徹底解説する機会を設けた。講師は、封止材料およびその関連技術の開発に最前線で現役として約40年携わっている。
 第2日目は、封止材料の応用技術を分かり易く説明する。今後も、封止材料の成長は続くと予想されるが、その技術流出が危惧されている。講演は、半導体パッケージング関係者へ技術伝承する内容となっている。
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(12/14)最近の薬事規制変化をふまえた 中国臨床試験および韓国の治験事情と東アジアの現状

43,200円(税込)
日本の新薬開発において、東アジアの国で実施した治験データを日本の、承認申請に使い始めてからかなりの年月が経過している。
その間、東アジアの多くの国の規制当局の要求事項も変わってきた。

本講演では、2015年から特に大きく変わった中国の治験に対する規制要件の変化や講師自身が深く関わってきた韓国の規制要件をGCPの観点及び治験事情の観点から解説する。また、その他の東アジアの国の治験に対する規制要件についても若干解説したい。

◆講習会のねらい◆
・中国の最近の治験事情の大きな変化
・中国GCPの改訂案
・韓国GCPの最近の改訂
・その他の東アジア地域での最近の治験事情
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(12/14)国際共同治験のGlobal手順とLocal手順との棲み分け 並びに要求される手順の根拠/背景

48,600円(税込)
<趣旨>
(国際共同治験のGlobal手順書の作成で,次のようなことで悩んでいませんか?)
#Global手順書を日本だけでなく,他国,地域でも適用することを考えた場合,治験関連法規だけでなく, どのような内容(手順/ルール等)を規定すれば良いのか分からない。
#企業の本社+海外子会社もGlobal手順書を適用することは理解している。国際共同治験に参加する全ての国,地域に適用する手順もあれば,一部の国,地域には非適用とする手順があると考えているが,実際,個々の手順に関して,適用,非適用の棲み分けをどのように手順書で規定して良いか悩んでいる。 
#企業によっては,Global手順書をSOP/WP/Manual/Guidance等に使い分けて作成し,運用している。しかし,これらの手順書の違いが分からない。分けることの利点,意義を知りたい。
#Global手順書作成の際は,規制要件であればICH-GCP,そして言語であれば英語のことを考慮すれば良いのか?
国際共同治験のモニタリングの場合, ICH-GCPと英語力が大切だと言われているが,,,などなど
<<セミナーの概要>>
#Global手順書の作成/改訂といっても,開発製品(医薬品/医療機器/再生医療等製品),手順書を運用する組織/個人(企業/CRO/医療機関等),更には治験の種類(国内治験/国際共同治験),手順書の種類(SOP/WP/Manual)など,色々な状況が想定される。
#今回のセミナーでは,製薬企業(治験依頼者)が,国際共同治験を実施する際に運用する手順書“Global 手順書”作成のポイントを解説する。
#治験関連の手順書は,多岐に亘るため,“モニタリング業務”の手順を中心として,要求される手順の根拠/背景となる治験関連法規(GCP省令/ICH-GCP)やUSA/EUの法規を含めて具体例で説明する。

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