■本誌の特徴等
1.調査目的
「人工光合成」に関する出願件数、出願人(共同出願人)、発明者、特許分類、キーワードなどに対し、ランキング、時系列推移、技術分布図など様々な観点から分析したパテントマップおよび、パテントチャートを作成し、
(1)「人工光合成」についてどのような技術があるか、
(2)各企業の技術開発はどのように推移しているか、
(3)国内出願日基準「2009年1月~2020年11月」における関連技術の出現・消失状況はどのようになっているか、
(4)各企業間の連携状況はどのようになっているか、
(5)2017年1月~2020年11月の出願における企業および技術の注目すべき動向は何か、
(6)この分野に強い弁理士(特許事務所)と企業の利用状況はどうか
等を明確にして、今後の開発の指針決定に役立てようとするものである。
2.特許情報の収集方法
本調査報告書は、「人工光合成」の国内出願日:2009年1月~2020年11月に出願された公開特許について、検索、収集した。
また、報告書作成には、パテントマップ作成支援ソフト「パテントマップEXZ」(インパテック(株)製)を使用した。
特許情報公報の総数は1,156件 である。
3.報告書の構成
本報告書は、I.~II.の二つの部分から構成されている。
I.パテントマップ編
A.2017年1月~2020年11月の出願における新規出現した出願人、技術分類による動向分析
B.2016年9月~2020年11月の出願における動向分析(既刊「人工光合成〔2018年版〕」以降)
C.全般分析
D.上位20出願人比較分析
E.上位5出願人個別分析
F. 特定2出願人比較分析(1位パナソニック、2位富士フイルム)
G. 上位20特許分類分析
H.特定特許分類分析
H-1.特定特許分類分析(1)
・FI分類(深さ18)
・Fターム分類(深さ10)
H-2.特定特許分類分析(2)
・Fターム分類(深さ8)
I. キーワード分析 ※キーワードは発明の名称、要約、請求の範囲から抽出した。
J. 弁理士(特許事務所)の動向分析
II.パテントチャート編
4. 本報告書の特徴
● 「人工光合成」に関する国内出願日:2009年1月~2020年11月の出願、さらには2017年1月~2020年11月の技術動向が分かりやすく把握できる。
● 本技術分野に関連する弁理士(特許事務所)の動静が読み取れる。
● パテントマップ、パテントチャートで視覚的に理解しやすい。