■本書の特徴■
情報収集に手間のかかる中国内の調査機関・メディア・関連イベントでの発表など現地情報を元に解説していま
す。グラフ・データ等、掲載情報の多くはソース元URLを記載していますので、そこからより詳細な情報、周辺
情報を得られ調査時間の短縮にお役立て頂けます。
■内容一部紹介■
▼引き続きEV・電動車普及を推進する中国のバッテリー技術トレンド
〇「Battery Day」で斬新なアイデアを発表したtesla社、同社のリユース・リサイクルに対する姿勢とは
〇2021年6月の製品投入予定を発表したSVOLT社のコバルトフリー正極バッテリーの技術戦略概要
〇非燃焼化に向けた“NP技術”、エネルギー密度の向上を達成した“CTP技術”を擁するCATL社はリサイクル
でも存在感を高める
▼リサイクルに関わる政策の現状と企業動向
〇2020年の段階でも1000億円を超える車載LiBリサイクル市場。政策での詳細ルールが固まりつつある
もののまだ法的拘束力は高められず。政府の求める要件を満たさないリサイクルも横行。
〇2016年以降の政策検討の変遷と現状、また中国が参考とする欧州・日本のリサイクル工程・技術とは
〇企業の取り組みでは、tesla社、CATL社、格林美(GEM)社、华友社、赣州市豪鵬科技(XTC)社、广东
芳源环保社、中天鸿锂社などの事例を解説。
〇トレーサビリティの観点からも注目されるNIO社のBaaS(Battery as a service)。
▼電力貯蔵や5G通信基地局用電源でLiBリユースは進むか
〇電力供給システムを大きく変える可能性を有するエネルギーストレージシステム。バッテリーのリユース
カスケード利用にはリコンディショニング技術、BMSが重要に。
〇自動車メーカと連携する電力会社・State Grid社や中天鸿锂社、基地局用電池としての再利用スキーム構築
を進める中国鉄塔社、リユースバッテリー採用ESSを販売するGMDE社などの事例を解説。
EVの世界最大市場となった中国。2020年10月下旬にも、従来型のガソリン車等の製造・販売を2035年を目途に停止するというインパクトある政策方針を発表しました。一部アナリストの予想では、2025年にNEVのシェアが全体の25%に達するという意見も出てきています。
一方、EVの普及に伴って今後の使用済みLiBの大量発生量が懸念されています。中国メディアによると2025年には35万トンまで増えるとの予想もされています。LiBの廃棄処理は安全性も含め環境負荷が大きく、また希少金属を含むため経済的な回収・リユース・リサイクル工程の構築が望まれます。
本書では、こうした問題に対する中国政府の政策検討・実施の状況や、EV・バッテリー・電池材料メーカ、通信／エネルギー関連・リサイクル業者等の中国企業の取り組みをまとめました。またLiB技術の一つの潮流である、正極材のコバルトフリー化は、希少金属、特にコバルト回収を利益とするリサイクル事業との関わりがあるため、これらのバッテリー技術トレンドにも言及しています。LiBのリユース展開については今後の市場拡大が見込まれるエネルギーストレージ用途への二次利用スキームが紹介されます。
環境規制と自動車市場、バッテリー技術とそのリサイクル、電力貯蔵という今後の世界の潮流について、中国市場を題材にその全体像を解説していますので、ぜひ調査・情報収集のツールとしてお役立てください。
![[書籍]中国における車載リチウムイオン電池の リユース・リサイクル動向と市場展望](https://image1.shopserve.jp/ecompliance.co.jp/pic-labo/llimg/EB035.jpg?t=20201210133516 "[書籍]中国における車載リチウムイオン電池の リユース・リサイクル動向と市場展望")
