（全10講）CSV
VOD（ストリーム）配信セミナー
【第9講】
「文書管理計画書」「教育訓練計画書」
「セキュリティ計画書」「電子署名管理規則」の書き方
本セミナーは2020年8月に収録したものです。
【ここがポイント】
★ CSV成果物を適切に管理するには？
★ 教育訓練計画書には何を書くべきか？
★ セキュリティは何を注意し、どんな記録を残すべきか？
★ 電子署名とは何か？
★ 電子署名とデジタル署名は異なる
【本セミナーはVOD（ストリーム）配信です。】
※地方や会社・自宅にいながらセミナーを受講することができます。
■パソコンやスマートフォンのブラウザから簡単に受講ができます。
■何度でも視聴することが出来ます。
■セミナー資料は電子ファイルとしてダウンロードすることができます。
【第1講】～【第10講】 一括受講コースのお申込みは
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気軽に1本試したい方に 1日間レンタル 27,500円 （税込） |
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VOD配信 |
【VOD（ストリーム）配信セミナー】
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※お申し込みの前に、動画視聴環境と視聴テストを必ずご確認ください※
セキュリティの設定や動作環境によっては、ご購入されてもご視聴いただけない場合がございます。
下記の視聴テストで再生できることをご確認のうえ、お申込みください。
※ご視聴いただけなかった場合でも、視聴期間の延長はいたしかねます。
■視聴テスト（再生確認用のサンプル映像）■
※お使いの環境で映像・音声が再生できるかをご確認いただくためのサンプルです。
※別セミナーの映像です。本商品の内容とは異なります。
※本編から自動抽出したダイジェストです（場面が数回切り替わります）。
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・パソコン、スマートフォン、タブレットでご視聴いただけます。
・最新バージョンのブラウザ（Google Chrome、Firefox、Microsoft Edge、Safari）をご利用ください。
・動画のご視聴には、安定したインターネット接続環境が必要です。
※資料のダウンロードは、パソコンのみ。スマホ、タブレットは不可
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| 備 考 |
2020年8月に収録したものです。
本セミナーは、ポイント付与およびその他の割引対象外となります。
予めご了承ください。
資料付
イベント提供者 株式会社イーコンプレス |
CSVを実施すると、膨大な成果物が発生します。
各成果物は、版数管理が必要です。
しかしながら、一般にあまり知られていないことは、ユーザ要求仕様書とバリデーション計画書とテストスクリプト・ログでは、版数管理の方法が全く異なります。
それらを知らないでドキュメントIDを付与してしまうと、後から困った事態になってしまいます。
いったい、文書管理はどうあるべきなのでしょうか。
またPart11、ER/ES指針、PIC/S GMP Annex 11などでは、教育訓練を要求しています。
教育と訓練は異なります。では、それぞれいつ実施すべきなのでしょうか。
教育訓練で必要なのは、「カリキュラム」「責任者」「記録」です。
いったい、教育訓練計画はどうあるべきなのでしょうか。
コンピュータ化システムを運用するにあたって、セキュリティは非常に重要です。
またPart11、ER/ES指針、PIC/S GMP Annex 11などでは、セキュリティ要求について非常に厳しいです。
セキュリティには、物理的・論理的・人的の3つの事象が考えられます。
では、なぜセキュリティは必要なのでしょうか。
電子署名を使用するためには、規則を制定しておかなければなりません。
電子署名とデジタル署名は異なります。
では、いったい電子署名とは何でしょうか？
またどのような電子署名の規則を制定すれば良いのでしょうか。
本セミナーでは、通常はセミナーなどで解説されていない「文書管理計画書」「教育訓練計画書」「セキュリティ計画書」「電子署名管理規則」の書き方についてサンプルを配布し、分かりやすく説明を行います。
1．文書管理とは
2．URS、VP、とテストスクリプト・ログの版数管理の方法
3．文書IDの振り方
4．文書管理計画書のサンプル解説
5．教育と訓練の違い
6．責任者・カリキュラム・記録
7．教育訓練計画書のサンプル解説
8．セキュリティとは
9．セキュリティが必要な理由
10．セキュリティ計画書のサンプル解説
11．電子署名とは
12．電子署名とデジタル署名の違い
13．電子署名管理規則のサンプル解説
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本セミナーはVOD（ストリーム）配信です。
2020年8月に収録したものです。
セミナーで配布する手順書サンプルはあくまでも講義内容を補うためのものです。
また必ずしも関連するすべての手順書・様式等を配布することをお約束するものではありません。
万が一、記載内容等に間違いがあった場合、当社は一切責任を負いません。
配布した手順書を自社で発行される場合は、自己責任でお願いいたします。
手順書等を正式に発行される場合は、有償版をご購入いただくことを推奨いたします。
有償版ご購入の場合、1年間の無料更新をご提供いたします。（修正や規制要件の改正などに対応いたします。）
またご質問に定義ご回答いたします。
