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[書籍] 医薬品ターゲットプロダクトプロファイル設定・改訂と開発段階における事業性評価、売上予測

[書籍] 医薬品ターゲットプロダクトプロファイル設定・改訂と開発段階における事業性評価、売上予測

48,600円(税込)
◎TPP を達成するために開発初期に何をすべきか? 効果的な意思決定に貢献するためには?
◎コミュニケーションツールとしてのTPP
 〜ギャップを埋める、部門間コミュニケーションを促進するTPPとは?
◎経営層に納得してもらえるTPPの内容とは?
◎探索・基礎研究の段階でTPPは、どこまで設定するのか?できるのか?
◎TPP も明確でない開発初期段階での事業性検討は、どういう部分をどの程度行えばよいか?
◎開発初期・市場データが不足している場合の売上予測・調査をいかにして実施するか?
◎開発早期における適切なTPP設定,POC試験デザイン策定やエンドポイント設定とは?
 また、後期開発に向けた意思決定にどのように反映すべきか?
◎FDA TPPドラフトガイダンスをふまえた開発早期における薬事戦略の視点での運用とは?
◎導入候補化合物のTPP 設定の留意点とライセンス化合物の評価方法とは?
[書籍] GVP Module改訂をふまえたEU Pharmacovigilance規制の実装

[書籍] GVP Module改訂をふまえたEU Pharmacovigilance規制の実装

54,000円(税込)
(第1章)
……ICHで要求されているPV活動を実施し、PV監査に耐えられるシステムを構築するに当たって参考になるのが、欧州医薬品庁(European Medical Agency:EMA)を中心としたEU各国の当局が、製造販売会社(Marketing Authorisation Holder:MAH)に要求しているPV規制である。EMAはICHの中心的役割を担う日米欧の当局のひとつとして、市販後の安全性管理を進めている。PV規制には、多くの加盟国を擁する欧州で標準的なPV活動や品質管理を行う術、自社だけでなく提携先にも同様のPV活動や品質管理を求める術が示されているので、欧州でのビジネスを考えている製薬企業にとって、PV体制やシステム構築の一助となるであろう。
この章では、欧州のPV規制とそれを支える規制当局側の体制と現在のPV規制、そしてそのPV規制が要求するPV活動と品質管理について述べる。後者については、第2章以降、専門家が詳述するので、この章では概要とそれぞれの位置づけについて述べる。……

(第2章)
2017年にはEU GVP (Good Vigilance Practice)Moduleの改訂が相次いだ。2012年7月に最初の5本のGVP Moduleを出して大きな反響をひきおこしてから、5年が経過した。この間多くの既発行Moduleが改訂されたり、発行そのものを中止したりと、変遷があったが、GVP Moduleに加え、多くのガイドラインが発行されてきた。PVに従事するものとしては、GVP Moduleのみならず、AnnexやTemplate、Definition等も読破し理解して置く必要がある。
本章では2017年に行われたGVP Moduleの改訂に着目して、その大筋・ポイントを理解する事を目的としたい。……
[書籍] 統計学的アプローチ 分析法valの評価と妥当性

[書籍] 統計学的アプローチ 分析法valの評価と妥当性

48,600円(税込)
<本書より抜粋>

(第1章)
医薬品の分析法バリデーションについては、日・米・EU 三極医薬品承認審査ハーモナイゼーション国際会議(ICH)のガイドラインとして通知されている。平成7年7月20日薬審第755号厚生省薬務局審査課長通知の「分析法バリデーションに関するテキスト(実施項目)」では、試験法のタイプ毎に、バリデーションを必要とする分析能パラメータが示されているほか、用語についての解釈が示されている。(中略)
ICHの分析法バリデーションのガイドラインで評価が必要とされる分析能パラメータは試験法のタイプによって異なるが、真度、精度(併行精度及び室内再現精度)、特異性、検出限界、定量限界、直線性、範囲が示されている。(中略)新薬の申請段階では、これらの全てが要求される。


(第3章)
 あるオペレータに教育訓練を施したのちに有資格者との技能の同等性を評価する場合や、分析法を改良して従来の分析法と性能を比較する場合、あるいは、研究開発部門で開発した分析法を工場に移管するときにその結果を比較評価する場合など、2群の分析データを比較して同等性を証明したいときに、統計的な検定や推定を用いることがある。しかし、検定の用い方によっては判断を誤ることがあるので注意しなければない。
(中略)
2群のデータ間の差の許容できる限度値を定めておいて、1)得られたデータの差の推定値(上限値)について評価するか、2)それぞれのデータの推定値の差を評価することの方がより妥当な評価になり得ると考えられる。
以下に、ばらつきの小さな2群のデータ、ばらつきの大きな2群のデータ、数の少ない2群のデータを例に、平均及び分散の検定結果や、推定値による判定について考察する。


(第6章)
安定性試験の実施にあたっては、目的に応じた分析法バリデーションを実施し、適合性を検証しておく必要がある。ICH Q1Aにも、分析方法の要件として「安定性試験に用いる方法として適合性が検証された分析方法を採用する」と記載されている。分析法バリデーションの実施方法についてはICH Q2B「分析法バリデーションに関するテキスト(実施方法)について」7)に詳述されており、開発ステージによって多少の省力化は認められるものの、基本的にはこの内容に従って実施する。本章では、安定性試験に向けて特に考慮すべき特異性、精度及び頑健性について説明する。
[書籍] バイオ医薬品のCTD-Q作成-妥当性の根拠とまとめ方-

[書籍] バイオ医薬品のCTD-Q作成-妥当性の根拠とまとめ方-

48,600円(税込)
◆本書より抜粋◆
<第1章「はじめに」より>
新有効成分含有医薬品の開発に占めるバイオテクノロジー応用医薬品(バイオ医薬品)の割合が増えている。バイオ医薬品上市数の増加に伴い、品質、有効性及び安全性に関する知見も蓄積されている。ICH Q8〜11が発出されてから、バイオ医薬品開発においても、これらの知見とリスクマネジメントプロセスを取り入れた開発・管理体制の整備が進んでいる。
・・・(略)・・・
本章では、ICH Q8〜11の考え方を基本とし、バイオ医薬品の特異事項を考慮しながら、CMC申請・CTD作成時に留意すべき事項を考察する。詳細は第2章以降を参考のこと。尚、ICH Q11は治験概要書など臨床開発段階の原薬には適用されず、承認後の変更についても取り扱っていないとされているが、CTD作成において実施されるリスクアセスメントの結果は、いずれのステージにおいても考え方の基本となると思われる・・・(本文へ)

<第2章「はじめに」より>
日本や海外におけるバイオ医薬品は,新薬(有効成分)開発のための探索研究, CMC ・臨床・非臨床分野での開発,その後の当局への治験申請・承認,さらには医薬品製造販売業者による実製造技術の開発を経て,市販承認のための申請資料が当局に提出され,承認後市販される。これらは市販後も、製造方法や製造所,分析法などの変更が行われることもある。この場合,その都度申請と承認が必要となってくる。また,各国の薬制が異なるため,製造業者は各国の薬制に従って開発を行い,承認を得なければならない。その過程において、治験申請,市販のための申請,さらには市販後の変更申請などの申請を行わなければならない。・・・(略)・・・バイオ医薬品CMC申請資料の様式は,他の医薬品と同様にICHガイドライン(ICH M4Q)に基づき,国際共通化の文書構造であるCTD様式/eCTD様式で行うことになっている。また,品質に関するCTDは,モジュール2:品質に関する概括資料およびモジュール3:品質に関する文書である。
本章では,国際的な薬制の動向に合わせながら,バイオ医薬品のCMC開発計画としての開発段階から市販後まで,承認を得るために作成するCMC申請資料に関する留意点や考え方,CTDそのものの記載内容や記載範囲に関して述べる・・・(本文へ)
[書籍] 開発段階/グローバル対応の治験薬開発QA

[書籍] 開発段階/グローバル対応の治験薬開発QA

59,400円(税込)
各開発ステージ・各国規制要求に応え、開発段階全てを通じて一貫性のある品質を保証する
“開発QA”のあるべき姿に焦点を当て、実務レベルでの具体的手法にまで迫る1冊!!

第1章 日欧治験薬GMP 及びFDA c-GMP における治験薬の品質保証
第2章 査察等の事例から学ぶ治験薬の要求品質
第3章 開発初期段階における品質保証と早期探索的臨床試験での治験薬GMP の適用範囲
第4章 3極を踏まえた開発段階に応じた適切な製造設備管理とバリデーション実施手法
第5章 治験薬開発段階における変更/ 逸脱管理
第6章 治験薬洗浄バリデーション・洗浄ベリフィケーションの実施方法
第7章 開発段階毎の安定性試験計画と実施手法
第8章 開発段階に応じた規格値の設定と変更管理
第9章 グローバル開発での治験薬の有効期間設定とその妥当性
第10章 承認申請に必要な開発段階毎の分析法バリデーション実施範囲
第11章 海外製造治験薬を国内治験で使用する際の留意点および輸送時(輸入時)の品質保証
第12章 国内から海外への治験薬出荷可否判定
第13章 治験薬製造における国内・国外への委託製造とグローバル監査
[書籍] バイオ・後続品CMC研究・申請と同等性確保

[書籍] バイオ・後続品CMC研究・申請と同等性確保

59,400円(税込)
コンパラビリティ(同等性/ 同質性)評価方法、、、何をもって同等性とするか!
承認申請にむけた品質試験・安定性試験や構造・特性解析の実際、、、どんな試験、データが必要か!

第1章 バイオ(抗体)医薬品・後続品のコンパラビリティ(同等性/ 同質性)評価方法
とバイオ後続品としての抗体医薬品の要件

第2章 バイオ(抗体)医薬品における製造方法の確立と管理

第3章 当局におけるバイオ(抗体)医薬品のCTD・CMC 申請と照会事項及び回答書の作成

第4章 バイオ医薬品CTD・CMC 申請と照会事項における3 極の要求の違い

第5章 バイオ医薬品の開発・製造におけるカルタヘナ法への対応と確認申請

第6章 バイオ(抗体)医薬品製造における製造(培養)方法の構築と評価

第7章 バイオ(抗体)医薬品の承認申請のための品質試験・安定性試験とその分析技術

第8章 抗体医薬品の分子間相互作用解析による生物活性評価と規格試験への応用

第9章 申請をふまえたバイオ(抗体)医薬品・後続品の構造・特性解析

第10章 バイオ医薬品における生産性向上手法とその課題

第11章 バイオ医薬品製造設備の最適化とスケールアップ

第12章 抗体医薬品の精製プロセスプロテインA アフィニティクロマトグラフィー

第13章 バイオ医薬品における製造設備の問題点・フレキシビリティ対応と品質管理

第14章 バイオ(抗体)医薬品製造における3 極GMP 要件への対応

第15章 バイオ(抗体)医薬品製造におけるMCB/WCBの作製と管理

第16章 バイオ医薬品の製法変更(製造設備/ 場所の変更)における留意点と委託製造

第17章 抗体医薬品の機能解析と製剤化に向けた安定性制御方法の提案

第18章 タンパク質製剤の会合、凝集制御と工程および製剤の改善

第19章 タンパク質製剤の凍結乾燥
[書籍] 薬物動態試験の信頼性とQC・QA手法/タイミング

[書籍] 薬物動態試験の信頼性とQC・QA手法/タイミング

43,200円(税込)
第1 章 薬物動態試験におけるバリデーション・試験計画書作成時の留意点とQC・QA

第2章 薬物動態試験の試験実施時の留意点とQC・QA

第3章 薬物動態試験の試験報告書作成時の留意点とQC・QA

第4章 薬物動態試験「へ」項における適合性書面調査への対応時の留意点とQC・QA

第5章 薬物動態(「へ」項)の承認申請資料の信頼性確保・保証と作成時の留意点
[書籍] 国際共同試験でのICH-E6改訂インパクト・QMS構築

[書籍] 国際共同試験でのICH-E6改訂インパクト・QMS構築

48,600円(税込)
◆本書より抜粋◆
<第2章「まとめ」より>
......一方,治験を含む臨床試験を取り巻く環境は新たな変革を迎えようとしており,これから品質管理に関するQMSの概念を臨床試験に導入するために,新しいプロセスを構築しようとしている。そのため,臨床試験の関係者は,個々の考え方を従来の治験の概念から新しい臨床試験の概念に切り替える必要がある。
特に,国際共同試験に多く参画することや,新しい臨床試験の活用,国際的な適切なデータを活用したエビデンスの創生とそのエビデンスを活用した審査プロセス等,新たなマインドで,臨床試験における各種のアプローチに向きあう必要がある。......(略)


<第2章「臨床試験におけるQuality Manegement System」より>
......Riskに基づくアプローチ手法を用いて,臨床試験においてQualityをManagementする,臨床試験版のQuality Management System(QMS)において留意しなければならないことは,先行して構築されているISOやICH-Qとの対比と相違であろう。ICH-Qとほぼ同じアプローチプロセスを構築して運用するのであるが,この場合に陥りやすいことが“相違”に着目し過ぎる行為である。管理対象となるプロセス,品質の指標,得られる製品や顧客のニーズといったゴール等を含め,基本的なプロセスやコンセプトは同じであるが,管理するべきものが異なるのである。

臨床試験において最大の留意点が試験に参加された被験者の安全や倫理,得られる試験データ等の様に“無形の成果(物)”である。そのため,過去の事例と対比して理解を深めることは重要であるが,臨床試験に特化したManagement Systemを意識し,他のQMSに関する概念や運用をモディファイして最適化することこそが,臨床試験にQMSを円滑に導入するポイントになると考える。

併せて,言葉の整理も必要であろう。例えば,臨床試験のQMSで用いられる“Risk”という用語が既に臨床試験の世界では使用されており,主に被験者もしくは患者に対する安全性に対する留意するべき事項の意味で使われていた。ところが,QMSにおけるRiskは安全性に関する“危険性”のみを意図するものではない。同じ用語でも違う意味や異なる範囲で使用されていることにも留意しなければならず,誤解や誤認が関係者の適切な理解の妨げとなる。そのため,用語自体も整理して定義し直すべきである。

以上を踏まえ,ここからはR2に記載された,QMSについて掘り下げてみたい。......(略)
[書籍] CTD-Q作成での日本特有の要求事項対応と記載事例

[書籍] CTD-Q作成での日本特有の要求事項対応と記載事例

43,200円(税込)
【本書で学べること】

◆日本におけるCTD-Qについての考え方と要求される記載レベル

◆欧米のCTD-Qの考え方・記載レベルと日本との製剤開発戦略の相違

◆海外導入品の日本申請におけるCTD作成方法

・海外導入品の取り組み方法:原薬・製剤それぞれについての解説
 ・海外導入元との共同作業・必要となる情報の管理・進捗管理
 ・CTD作成において必要なCMC情報やGMP関連事項とは

◆「審査報告書」を基にした品質に関する規制当局の照会事項例と回答例

◆CTD-Q作成における各パートの記載範囲・記載事例

・「規格及び試験方法」:まとめ方、規格設定・精度管理の考え方

・「有効期間・安定性試験」:原薬・製剤それぞれの試験方法・保存条件や記載方法

 ・「製造方法欄」:日本特有の要求事項・どの程度詳細に・どこまで記載すべきか

 ・「原薬・出発物」:ICH Q11に基づいた記載方法「章3.2.S.2.2」〜「章3.2.S.2.6」

 ・「不純物」:関連ガイドライン・通知を元にした原薬・製剤それぞれの記載内容と事例

 ・「添加剤」:我が国特有の「適量」「微量」。新規添加剤及び公定書未収載の添加剤等についても解説

その他、CTD-Q作成において役立つ情報が満載!!
[書籍] 洗浄バリデーションとDHT・CHT、残留許容値の設定

[書籍] 洗浄バリデーションとDHT・CHT、残留許容値の設定

48,600円(税込)
<本書より抜粋>
洗浄バリデーションの意義は,洗浄作業が有効成分及び洗浄剤等の除去に対して有効であることの確認であり,工程設備の性能適格性評価(Performance Qualification:PQ)を完了するまでに手法を確立し,プロセスバリデーション(Process Validation:PV)に合わせて実施検証する必要がある。交叉汚染,異物汚染,微生物汚染から製造施設・設備を保護し,常に高い清浄度を保ちながら高品質の医薬品を製造し続けなければならないという医薬品製造工程の使命を鑑みると,洗浄バリデーションの位置付けは極めて重要である。


洗浄バリデーションとは,「設定した設備洗浄方法を行うことにより,除去しようとする物質を,確実に設定した基準値以下にすることができる」ことを証明する手段である。洗浄バリデーションについては,とりわけ「どのようにそれを証明するか」といった点に焦点が置かれがちであるが,それ以前にまずは前提となる洗浄プロセスの設計,つまり「何を洗わなければならないのか」,「どのように洗うのか」,「どこまで洗うのか」といった洗浄の戦略をしっかり練り上げてこそ,そのバリデーションが意味を持つものとなることを忘れてはならない。言い換えれば,洗浄プロセスの理論的構築を十分に検討しないまま,それに対して洗浄バリデーションを行ったところで,最悪の場合,せっかく実施したバリデーション作業が全て無駄になりかねない。


洗浄バリデーションは重要な品質管理であり,また不純物管理そのものといってよい。設備が清浄である,すなわち当該設備で製造した製品への交差汚染に由来する健康への懸念がないことを説明するためには,洗浄対象の物性といった物理・化学,洗浄法及び製造設備と,それらから導かれる残留リスクに基づくサンプリングポイント設定といった製造面,残留許容値の根拠としての毒性,そして分析法と多岐にわたる専門知識から理論構築する必要があり,洗浄バリデーションはまさにサイエンスの集大成である。

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