株式会社イーコンプライアンス

未だ終息のめどが立たないコロナ禍は経済活動を停滞させ、市場を一変させました。
ポストコロナにおいて経営環境は従前に復することはなく、新たな事業機会の創出が不可欠です。
事業機会は座して待つものに非ず、自ら見出すものです。
先ずは自社内をしっかりと見直すことから始める必要があります。
有効な手段として、ドラッカーは「3つの問い」を掲げています。
適切な問いかけは新しい視点を生み、それまで自社の弱みと認識していたものさえ、ビジネスチャンスへと転じることができます。
継続的な事業機会の創出は逆境に打ち克つ唯一の方法です。
本セミナーでは、ドラッカー流発想法を、豊富な事例を交えてかりやすく解説します。

1. 病気とクスリの歴史
2. 薬機法について
3. ICHガイドラインについて
4. GCPとは
(ア) GCPについて
(イ) GCP監査について
(ウ) 品質マネジメント
(エ) GCP監査で抑えるべきポイント
5. GVP・GPSPとは
(ア) GVP・GPSPについて
6. 3.　 臨床研究法について
(ア) 臨床研究法に基づいた臨床研究
(イ) 実務に沿った臨床研究法の解説
7. 臨床検査値について
(ア) 臨床検査値について
(イ) 臨床検査値の読み方
8. 具体的な申請業務について

コロナショックによる経済危機からの突破口。
ドラッカーが説く、逆境に機会を見出す方法論。

新型コロナウィルス対策に伴う経済環境の悪化。
誰しも予期せぬ事態であり、不可避でもあります。

政府の経済対策頼みでは心許なく
黙してやり過ごすこともままならぬ状況です。

ピンチとチャンスは常に隣り合わせ。
変化を危機と捉えるか、好機と捉えるか。

全ては考え方次第。有効な対策を講じるためには
的確な理論の裏付けが不可欠です。

ドラッカーは、リスクを価値に変える
いくつかの有効な方法論を提示しています。

不況からのいち早い脱却と飛躍のために。
知るか知らぬかが大きな差となり、成否を分かちます。

終息の見通しが立たないコロナ禍は目に見えぬ恐怖、ポストコロナの深刻な不況は予測し得る脅威です。世界的な不況による経営悪化や企業倒産はサプライチェーンの崩壊や雇用スタイルの変化など、取り巻く環境は一変します。
厳しい経営環境下で生き残るためには、新規事業の計画はもとより、既存事業の在り方もゼロベースで見直しする必要に迫られるでしょう。
本セミナーでは、リスク管理型新規事業展開の実践方法を分かりやすく解説。新規事業への過度な不安を払拭し、企業成長の武器として活用するための具体的な考え方や手順を、事例を交えてご紹介します。 新規事業成功の秘訣は、第一に正確な情報に基づき全体の手順を知ること。
第二に躓きやすいポイントを押さえること、第三にリスクを管理することです。
実際の手順に沿って進めて行くので、初めて新規事業に臨む方でも全体の道筋を理解した上で、今やるべき具体的な内容が明確化します。 新規事業の経験者にとっては、修正すべきプロセスが見出せます。
新規事業に繰り返し関わるポジションであれば、ぜひ知っておくべき内容です。
新規事業に必要なプロセスは、業種や企業規模などにかかわらず共通しているので、すぐに実践して戴くことができるはずです。
また、ご紹介する新規事業立ち上げのステップは、既存事業を見直す上でも有効な手順であり、ポストコロナの環境変化への対応に活用いただけます。
実行する上で、社内外における固有の課題や疑問点あれば、受講特典として提供する個別相談により解決のヒントが見出せます。
毎回、新規事業誕生の契機となっている実践型セミナーです。ポストコロナの経営戦略に心悩ます企業経営者はもとより、新規事業や事業戦略に携わる全てのビジネスパーソンにお勧めします。

世界中を巻き込んだコロナショックは人々の生活様式を一変させ、企業を取り巻く経営環境も一変させました。これは決して一過性のものではなく、経営ルールの変更というべきものです。
例えコロナ禍が終息しても、それ以前の市場はもはや存在せず、旧に復する可能性も極めて低いと言わざるを得ません。こうした状況下で求めるべき突破口は「事業の再定義」です。
ドラッカーの「5つの質問」は、事業を再定義する上で不可欠な要点を見事に体系化しています。
一見シンプルな質問一つひとつには、事業成功のカギを導き出すための仕組みが込められています。一度身に着ければ、大企業の経営から、事業部門や様々な組織経営まで、あらゆる場面に応用可能です。
本セミナーでは、5つの質問への正しい取り組み方を分かりやすく解説し、事業の再定義の実現を可能にします。

欧州のRoHS指令とREACH規則は欧州に製品を輸出するまたはその部品や素材を国内で販売する企業にとってのビジネスを左右する大きな課題となる法律です。RoHSは電気電子分野の素材，部品そして最終製品に関わる特定の物質含有禁止法であり，REACHは化学品や素材が中心ではありながら完成品にまで及ぶ幅広い製品に市場規制や登録という作業を義務化するものです。直接欧州に販売するか，欧州に販売する顧客へのサプライヤーである日本の各社においては，環境部門，品質部門，法務部門，営業部門がこれらの法律の順法のための業務を担当することが多く，設計部門にとっては製品の環境品質を確保する必須知識となっています。本セミナーでは，比較的最近この分野の業務に関わることになった方向けに，最低限必要な知識を完全に理解していただくとともに，今後の実務的な場面でどのように知識を深め，対応していけばよいのかをお教えします。