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(10/2)実際に現場で役立つ! ダイコーティングの不良発生原因とその解決策

48,600円(税込)
 本セミナーでは、精密塗布技術を機能性フイルムの実用化等に応用展開する場合の技術的な課題やポイント、さらに、開発段階で考慮すべき課題(処方設計、塗布技術、送液技術) などについて解説します。特に、現場の技術者から要望の強い、塗布現場で発生頻度の高いと思われる問題点を重点的に検討し、その解決策について述べます。具体的には、機能性フイルム等の実用化時に多く利用されているダイコートの現場課題 (塗布スジ、塗布ムラ、膜厚分布の均一化、泡、異物、ゴミ…etc) にポイントを絞り、不良発生要因・原因等を検討し、その解決策を論じます。同時にダイコートの最新課題についても解説します。
 今回は、さらに最近機能性フイルムの開発に検討され始めている同時重層ダイの先端形状、現場の課題ついても言及する予定です。また、時間が許せば塗布現場を支えている周辺(脱泡・濾過・洗浄・クリーン化)技術についても触れたいと考えています。
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(10/4)実用分散系でのトラブル解決即戦講座

48,600円(税込)
 近年、オートモーティブ材料として、リチウムイオン電池、燃料電池はもちろんのこと、車体軽量化のためのコンポジット材料やエレクトロニクスなど、多種多様な分散系に関係する材料開発が盛んに進められている。多くの製品は、いずれもスラリーやペーストを経由して製品が作られることが多いにも関わらず、高濃度のまま評価されていないことが多い。

 本講では、分散性・分散安定性の定義など基礎的事項を簡単に説明したあと、実用プロセスで遭遇したトラブルに対してどのような解決法・解析法を採用すれば良いのか、について具体的な手法を紹介する。また、分散性で良く問題となる粒子の濡れ性について、ハンセン溶解度パラメータを用いて実験的にパラメータ化する手法についても紹介する。
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(8/1)低損失・高効率化を実現する 磁性材料の選定と最適活用技術

48,600円(税込)
 モータ、変圧器等の電気機器の低損失化による高効率化を図るため、電磁鋼板を中心とする磁性材料の評価、分析による有効・活用技術について解説する。この技術の基本はベクトル磁気特性であるがこれは従来の考え方を見直し、再構築したものである。そのため、これまでの考え方の問題点について、明らかにし、その解決方法について検討する。電気機器の低損失・高効率化は単純に材料の入れ替えで果たせない。高機能電気機器を産み出すには高機能磁性材料をどのように選択し、使いこなすかが重要である。
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(8/3)結論を導き、行動へと繋げる 効果的な会議の準備と進め方

48,600円(税込)
 全ての企業で毎日なんらかの会議が行われており、それに伴って多大なコストと時間が消費されています。しかし、現実に目を向けると、会社の中の無駄なものの筆頭として挙げられるものの一つが会議です。会議の多い会社はダメな会社、会議が増えると会社があぶない、などといった言葉すらある始末です。
 一方でワンマン経営でもない限りは会社にとって会議は無くてはならないものでもあります。しかし現実には、言い訳ばかり、報告だけで何も決まらない、結論が既にあって形式的にやっているだけといった会議が日本中で星の数ほど行われています。では、なぜこのように現実の中で必要性と無駄という乖離が生じているのでしょうか。それは、他でもなく会議の運営方法が間違っている、会議というもの理解、認識が間違っているからです。
 本講演では、会議の本質を理解するを基本として、会議の準備から運営、終了後のフォローまであるべき正しい会議というものを詳しく、分かりやすく解説します。
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(8/7)スマートテキスタイルの要素技術と 国内外の最新動向・今後の展望

48,600円(税込)
 第4次産業革命に入り、世の中はAI、ロボット、IoT、クラウドなどのキーワードに代表されるように益々便利な世の中へとシフトして行きます。繊維産業も大きくその形態を変え、「賢い繊維」(スマートテキスタイル)製品の開発とモノづくりへの展開が加速されだしました。日本では欧米に遅れてスマートテキスタイルの研究が着手されましたが、2015年から始まったウェアラブルEXPOの影響もあり、この4年間で日本のスマートテキスタイル開発も大きな進展を遂げてきました。電気・電子材料を衣類に装着したいわゆるe-テキスタイルが主となりますが、日本では特に要素開発が進みました。一方、ヨーロッパ、アメリカではモノづくりが先行し、色々なスマートテキスタイルが実際に広く展開しています。
 本講演ではスマートテキスタイルの定義から欧米の取り組みの歴史、スマートテキスタイル製造のための要素技術、世界の最先端のスマートテキスタイル産業の現状を紹介します。
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(8/8)革新的テーマ・アイデアを 『継続的』に創出する 『体系的・組織的』な仕組みづくり

48,600円(税込)
 今、新興国の企業は日本企業の経営や技術を徹底して研究し、それまでリードしてきた日本企業を追い上げ、既に少なからぬ分野で日本企業を凌駕する状況が生まれています。日本企業が、欧米企業はもとより、このようなますます厳しくなる新興国の企業との競争に勝つためには、研究開発においても同じ土俵で研究開発を競うのではなく、競合企業に先んじて革新的なテーマを継続的に創出し取り組むことが極めて重要になってきています。なぜなら、5社が同じテーマに取り組んでいたら、一位になれる確率は平均で20%に過ぎないからです。
 しかし、革新的なテーマを継続的に創出するためには、多くの企業でこれまで行ってきたような、取引先からの依頼への対応や研究者個人に依存したテーマ選択、小手先のアイデア発想法だけでは不十分です。今、革新的テーマを継続的に創出するために求められているのは、そのための体系的な組織的仕組みです。
 本セミナーではこの『体系的な組織的仕組み』をテーマに議論を行います。既に先進的な企業においては、このような取り組みが行われています。また、このような考え方をもとに、実際の企業の事例をあげながら『体系的な仕組み』について議論していきます。
 セミナーの最後では、アイデア創出演習を「鉄道車両」を例に行っていただきます。
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(8/8)高分子塗膜の物性と評価・測定

48,600円(税込)
 本セミナーでは、塗料開発の立場から塗膜物性に携わってきた経験に基づき、高分子塗膜の物性について、付着の最適化、力学的性質、内部応力とひずみ、耐食性の各面から基礎を解説する。さらに、最新の剥離強度解析法、薄膜の内部応力測定技術や粉体のぬれ性評価技術についても紹介する。
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(8/8)酸化防止剤・光安定剤 活用のコツ

43,200円(税込)
 高分子材料は有機化合物であるために、その製造、加工、使用時において自動酸化劣化を受ける。この劣化はその材料に対して品質低下、外観不良などのダメージを与える。本セミナーでは、自動酸化劣化の原因およびそれに対する有効的な対処法としての添加剤使用および添加剤の高性能化について解説します。
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(8/8)<実務で役立つ> ゼータ電位の体系的な理解と活用

48,600円(税込)
微粒子分散系をいかに安定化させるか、DLVO理論に基づいて基礎から応用まで徹底的に解説する。キーワードはゼータ電位(分散促進因子)とハマカー定数(凝集促進因子)である。ゼータ電位を求めるための電気泳動移動度の測定法とその解釈について解説する。分散・凝集を定量的に決定するポテンシャル曲線と安定性を予測する二次元マップの描き方について解説し、分散系安定化のための戦略について述べる。
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(8/9)水素社会と燃料電池の最新動向と 今後のビジネス・チャンス

43,200円(税込)
 2018年夏の状況を見ると、世界の大手自動車企業は環境対応策として一斉に電気自動車(EV)に舵を切っているものの、日本は長期的な低炭素社会、水素社会構築を見据え、究極のエコ・カーとされる燃料電池車の意欲的な普及目標を掲げている。2014年12月15日には、世界最初の量産型燃料電池車MIRAI(ミライ)をトヨタ自動車が発売し、2016年3月10日にはホンダがクラリティーFCを発売している。ミライの本体価格723万6,000円、政府による補助金202万円を差し引くと、ハイブリッド車クラウン並みの価格で購入できるようになり、2018年1月時点で環境意識が強いカリフォルニア州において、3,000台の販売を記録している。日本国内においても、年間販売台数は2,000台を超え、予想を以上の販売状況となっている。2014年6月(2016年3月改訂)には、経済産業省が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を発表し、2018年1月には、新たな改訂を続け、定置型燃料電池、燃料電池車の普及、水素供給システムの確立、水素発電等の目標を掲げている。

 日本では、世界でいち早く量産化された家庭用燃料電池(エネファーム)は、2017年5月には販売累計が20万台を突破し、2030年までに530万台に拡大するという意欲的な目標が出されている。世界的に、ZEV(炭酸ガス排出ゼロ車)の拡大が求められる中において、燃料電池車は、水以外の汚染物質を一切出さない。しかし、燃料電池車は、従来は1台1億円以上の生産コストがかかり、本格的な普及のネックとなっていた。しかし、2018年以降に日本が世界に先駆けて、安価な燃料電池車の普及を計画し、2025年には世界で180万台、日本で20万台とし、日本国内においては、2030年に80万台、2040年に300万台〜600万台、航続距離1,000キロメートルという具体的な目標を設定している。

 世界の水素ステーションは3,100ヵ所に達すると見込まれる。水素ステーションは1基5億円するものの、政府は2016年3月に燃料電池車普及の強化を一段と強め、2018年3月末時点において100ヵ所近くある水素ステーションを2020年に160ヵ所、2025年に320ヵ所という目標を定めている。今後2030年に向けて、次世代自動車用燃料として、水素、天然ガスの利用が大幅に増加することが見込まれる。シェール・ガス革命による豊富な天然ガス、LPガスを原料とした水素製造も可能となっている。2030年には国内の水素市場は1兆円、2050年には、水素ステーション、燃料電池車、水素発電所をはじめとした水素インフラストラクチャー市場は、日本で8兆円、世界で160兆円もの規模に達する大きなビジネス・チャンスが期待できる。

 日本の自動車企業が電気自動車との多方面戦略という難問に直面するなか、家庭用燃料電池、燃料電池車、水素ステーションをはじめとした水素エネルギーを取り巻く最新動向と将来的な事業と政策のチャンスとリスクについて、資源エネルギーの第一人者が明確に詳説する。

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