株式会社イーコンプライアンス

▼解説内容のポイント・一部ご紹介▼

▼SID 2018のBusiness Conferenceで語られた今後のFPDの市場と技術トレンド
　└スマホ用ディスプレイ LCD vs OLEDの展望　今後の技術トレンド
　└カラーフィルタ、カバーレンズ、ゲートドライバ、光源、偏光板、タッチパネル、センサ等
　　FPD部材統合のトレンドと利点、その開発状況
　└WOLED-TVと競合するQD-OLED（量子ドットOLED）の実用化に必要なプロセス・技術
　└フォルダブルディスプレイ実現への課題と技術トレンド、市場予測
　└部材統合によりFPDメーカの利益率はどうなるか

▼LCDを支える液晶と配向技術の基礎と、「自己配向技術」の進展
　└なぜ自己配向技術が注目されているのか、それによりディスプレイはどう変わるか
　└その実現のための先進的な研究例：プロセス・材料技術

▼LCDの薄型・軽量化と画質向上に貢献する偏光板技術
　└リオトロピック液晶の配向制御による機能的な塗布型偏光板研究
　└量子ドットカラーフィルタとインセル偏光板を用いた新規LCD開発
　└ワイヤグリッド偏光板の製法と適用ディスプレイの透過率

▼LCDの機能を拡張する新規技術
　└タッチ機能とNFC機能を両立させた新たなユーザインタフェースの実現技術
　└電子ペーパーの技術を応用した、覗き見防止←→広視野角のスイッチング技術

▼機能フィルムの開発動向
　└タッチパネルディスプレイ適用への道が拓けた高硬度モスアイ構造フィルム
　└ベンダブル、フォルダブルディスプレイ実現をサポートする、機能フィルム・ペーパー

▼ロールtoロール、プリンテッドエレクトロニクス技術による製造革新
　└進化する装置・印刷技術により、印刷精度、線幅、生産性はどこまで実現されたのか
　└有機TFT、OLEDの要求に対応するガスバリア膜、透明導電膜などの作製例とその性能
　└有機TFTによるディスプレイ以外の用途も含めたフレキシブルデバイス作製の進展

▼発光材料・塗布プロセス・透明酸化物半導体など、OLEDの関連材料・製造技術の研究進展
　└注目される発光材料TADFやの深青色蛍光ドーパント材料の最新動向
　└OLEDの低コスト化へ、塗布プロセス実現に向けた各種材料・工程の研究最前線

▼マイクロLEDディスプレイ実現への光となるか
　└実現された均一なナノコラム結晶の規則配列化
　└さらに発光色の制御と四色集積型ナノコラムLEDへ展開―
　└Eu添加GaNを用いた赤色LED動作の実現、さらに青・緑と合わせた3原色LEDの
　　結晶成長技術による同時集積化が視野に

プラズマCVDで「所望の薄膜」を形成するには……本書はそのプロセスへの近道を示す１冊でありたいという想いから、ご執筆様方の多大なるご理解ご協力のもとに発刊されました。

　プラズマCVDでは反応系が複雑であるがために、時には場当たり的に成膜条件・レシピを確立させることがあるかと存じます。しかし、もし少しでも狙いが定められるなら、少しでも条件が絞り込めるなら、プロセスの確立とそしてその先に待つ「プラズマCVDの恩恵を受けた部材/製品の開発」により近づくことができるのでは、という考えを基盤として本書を構成しました。

　本書１章は「なぜプラズマCVDを使うのか」という問いに始まり、プラズマCVDをはじめとした各成膜手法の利点と欠点を整理・比較しています。その目的は「なぜプラズマCVDを使うのか」という問いに強い説得力をもって答えられるように、その立ち位置を理解する必要があるからだと述べられています。２章ではプロセスプラズマを操る上で理解すべき物理的側面としてプラズマの電磁気学的な構造を、３章は物理的側面と同等に重要な化学反応や輸送過程といった化学工学的な側面を、そして４章には成膜メカニズムがかなり詳細に明らかにされた成膜例をもとに、最終的な膜構造に直結する表面反応の機構が解説されています。
つづく５章ではa-Si:H系膜を堆積する場合を例に成膜時に考慮すべき事柄を、最後に、６章では各専門家が得た成膜プロセス最適化への影響因子に関する貴重なご知見を詳述していただだきました。

　本書発刊にあたり、大阪市立大学 白藤立先生をはじめとしたご執筆様方に多大なるご理解ご協力を頂いたことへ、あらためて心から感謝の意を表します。

おかしいと思ったらあきらめない！必ず仕組みがある！
　スケールアップの基本は有機化学である。実験を行うと一見理解できないような結果に出会うことがあるが、必ず仕組みがあり、仕組みがわかるとそのテーマだけでなく、それ以外のテーマでも考えるようになる。仕組みを理解する習慣をつけるべきである。スケールアップは思い通りになることはなく、失敗経験を積む重ねることでその後の商用生産に役立つケースが多い。

　どんな簡単な反応であっても、必ず仕組みがある。プロセスを開発・設計する場合、仕組みの理解度がそのプロセスの完成度にも関係してくる。仕組みの理解が不十分の状態で原薬、中間体の製造を開始すれば、必ず、逸脱、異常、バラツキ・・・・失敗の形で結果が出る。プロセスだけでなく、プロセスで使用する原料、設備の理解も必要である。経験からであるが、プロセス開発の担当者の立場に立つと自分で担当できるテーマ数は限られる。大事なのは担当した一つ一つのテーマの仕組みを理解し、他のテーマにも応用できるように一般化して次のテーマに臨む姿勢が全てと考える。

　本書では、医薬品開発では絶対に避けられないスケールアップに焦点を絞り、開発段階から商用生産に至る過程で実際に経験したスケールアップ製造での失敗例、そこで考えた対応策（考え方、実験法）、変更に伴う同等性、変更管理をどのように考えたか、更にそこから考えられるリスク、対応策についても説明する。

◎TPP を達成するために開発初期に何をすべきか？　効果的な意思決定に貢献するためには？
◎コミュニケーションツールとしてのTPP
　～ギャップを埋める、部門間コミュニケーションを促進するTPPとは？
◎経営層に納得してもらえるTPPの内容とは？
◎探索・基礎研究の段階でTPPは、どこまで設定するのか？できるのか？
◎TPP も明確でない開発初期段階での事業性検討は、どういう部分をどの程度行えばよいか？
◎開発初期・市場データが不足している場合の売上予測・調査をいかにして実施するか？
◎開発早期における適切なTPP設定，POC試験デザイン策定やエンドポイント設定とは？
　また、後期開発に向けた意思決定にどのように反映すべきか？
◎FDA TPPドラフトガイダンスをふまえた開発早期における薬事戦略の視点での運用とは？
◎導入候補化合物のTPP 設定の留意点とライセンス化合物の評価方法とは？

(第1章)
……ICHで要求されているPV活動を実施し、PV監査に耐えられるシステムを構築するに当たって参考になるのが、欧州医薬品庁(European Medical Agency：EMA)を中心としたEU各国の当局が、製造販売会社（Marketing Authorisation Holder：MAH）に要求しているPV規制である。EMAはICHの中心的役割を担う日米欧の当局のひとつとして、市販後の安全性管理を進めている。PV規制には、多くの加盟国を擁する欧州で標準的なPV活動や品質管理を行う術、自社だけでなく提携先にも同様のPV活動や品質管理を求める術が示されているので、欧州でのビジネスを考えている製薬企業にとって、PV体制やシステム構築の一助となるであろう。
この章では、欧州のPV規制とそれを支える規制当局側の体制と現在のPV規制、そしてそのPV規制が要求するPV活動と品質管理について述べる。後者については、第2章以降、専門家が詳述するので、この章では概要とそれぞれの位置づけについて述べる。……

（第2章）
2017年にはEU GVP （Good Vigilance Practice）Moduleの改訂が相次いだ。2012年7月に最初の5本のGVP Moduleを出して大きな反響をひきおこしてから、5年が経過した。この間多くの既発行Moduleが改訂されたり、発行そのものを中止したりと、変遷があったが、GVP Moduleに加え、多くのガイドラインが発行されてきた。PVに従事するものとしては、GVP Moduleのみならず、AnnexやTemplate、Definition等も読破し理解して置く必要がある。
本章では2017年に行われたGVP Moduleの改訂に着目して、その大筋・ポイントを理解する事を目的としたい。……

ISO 14155:2003が2011年にISO 14155:2011（以下「ISO-GCP」という）に全面改訂され、・・・この改訂版は、日米欧（EU）の規制当局（米国のFDAや英国のMHRA等）代表及び医療機器業界代表等（筆者もその一人）からなる国際規格機構/第194技術委員会/第4作業部会（ISO/TC194/WG4）が、日米欧（EU）の関連規制との調和を図りつつ、最新の医療機器GCPとなるように意図して作成されたものであり、日米欧（EU）の医療機器の臨床試験に適用（準用）可能となっている。そこで、日本での医療機器の臨床試験（特に薬事承認申請のための治験）の実施を念頭に置き、J-GCPとの相違なども考察しつつ、ISO-GCPの規定・記述を中心に、それに必要な主要文書（治験実施計画書、症例報告書、説明同意書、治験機器概要書、及び治験総括報告書）の構成と内容について解説する。

＜本書より抜粋＞

(第1章)
医薬品の分析法バリデーションについては、日・米・EU 三極医薬品承認審査ハーモナイゼーション国際会議（ICH）のガイドラインとして通知されている。平成7年７月20日薬審第755号厚生省薬務局審査課長通知の「分析法バリデーションに関するテキスト（実施項目）」では、試験法のタイプ毎に、バリデーションを必要とする分析能パラメータが示されているほか、用語についての解釈が示されている。(中略)
ICHの分析法バリデーションのガイドラインで評価が必要とされる分析能パラメータは試験法のタイプによって異なるが、真度、精度（併行精度及び室内再現精度）、特異性、検出限界、定量限界、直線性、範囲が示されている。（中略）新薬の申請段階では、これらの全てが要求される。


(第3章)
　あるオペレータに教育訓練を施したのちに有資格者との技能の同等性を評価する場合や、分析法を改良して従来の分析法と性能を比較する場合、あるいは、研究開発部門で開発した分析法を工場に移管するときにその結果を比較評価する場合など、2群の分析データを比較して同等性を証明したいときに、統計的な検定や推定を用いることがある。しかし、検定の用い方によっては判断を誤ることがあるので注意しなければない。
（中略）
2群のデータ間の差の許容できる限度値を定めておいて、1）得られたデータの差の推定値（上限値）について評価するか、2）それぞれのデータの推定値の差を評価することの方がより妥当な評価になり得ると考えられる。
以下に、ばらつきの小さな2群のデータ、ばらつきの大きな2群のデータ、数の少ない2群のデータを例に、平均及び分散の検定結果や、推定値による判定について考察する。


(第6章)
安定性試験の実施にあたっては、目的に応じた分析法バリデーションを実施し、適合性を検証しておく必要がある。ICH Q1Aにも、分析方法の要件として「安定性試験に用いる方法として適合性が検証された分析方法を採用する」と記載されている。分析法バリデーションの実施方法についてはICH Q2B「分析法バリデーションに関するテキスト（実施方法）について」7)に詳述されており、開発ステージによって多少の省力化は認められるものの、基本的にはこの内容に従って実施する。本章では、安定性試験に向けて特に考慮すべき特異性、精度及び頑健性について説明する。

基材表面の濡れ性を高める超親水・親油化処理は、防汚、防曇、反射防止、接着・密着性の向上、耐指紋性、油水分離、低摩擦・潤滑性向上など、幅広い分野においてニーズのある技術の一つであり、様々な用途で実用展開がなされています。
　一方で、超親水・親油化処理の方法として、その効果の持続性や、適用可能基材の制限、処理プロセスの煩雑さ等、より実用的な表面処理プロセスの実現が求められています。
　本書では、こうした課題の克服に向けて検討が進められている新しい表面処理技術の最前線を解説いたします。化学的なアプローチとその材料、物理的なアプローチの両面から技術動向を把握頂けるように様々なフィールドで活躍する専門家の皆様にご執筆頂きました。
　超親水・親油性に基づく機能表面を得るための材料・プロセス開発に取り組む技術者の方、自社製品の表面処理方法を探索されている技術者の方まで、ぜひお役立て頂きたい一冊です。（書籍企画担当者）

◆本書より抜粋◆
＜第1章「はじめに」より＞
新有効成分含有医薬品の開発に占めるバイオテクノロジー応用医薬品（バイオ医薬品）の割合が増えている。バイオ医薬品上市数の増加に伴い、品質、有効性及び安全性に関する知見も蓄積されている。ICH Q8～11が発出されてから、バイオ医薬品開発においても、これらの知見とリスクマネジメントプロセスを取り入れた開発・管理体制の整備が進んでいる。
・・・（略）・・・
本章では、ICH Q8～11の考え方を基本とし、バイオ医薬品の特異事項を考慮しながら、CMC申請・CTD作成時に留意すべき事項を考察する。詳細は第2章以降を参考のこと。尚、ICH Q11は治験概要書など臨床開発段階の原薬には適用されず、承認後の変更についても取り扱っていないとされているが、CTD作成において実施されるリスクアセスメントの結果は、いずれのステージにおいても考え方の基本となると思われる・・・(本文へ）

＜第2章「はじめに」より＞
日本や海外におけるバイオ医薬品は，新薬（有効成分）開発のための探索研究， CMC ・臨床・非臨床分野での開発，その後の当局への治験申請・承認，さらには医薬品製造販売業者による実製造技術の開発を経て，市販承認のための申請資料が当局に提出され，承認後市販される。これらは市販後も、製造方法や製造所，分析法などの変更が行われることもある。この場合，その都度申請と承認が必要となってくる。また，各国の薬制が異なるため，製造業者は各国の薬制に従って開発を行い，承認を得なければならない。その過程において、治験申請，市販のための申請，さらには市販後の変更申請などの申請を行わなければならない。・・・（略）・・・バイオ医薬品CMC申請資料の様式は，他の医薬品と同様にICHガイドライン（ICH M4Q）に基づき，国際共通化の文書構造であるCTD様式／eCTD様式で行うことになっている。また，品質に関するCTDは，モジュール2：品質に関する概括資料およびモジュール3：品質に関する文書である。
本章では，国際的な薬制の動向に合わせながら，バイオ医薬品のCMC開発計画としての開発段階から市販後まで，承認を得るために作成するCMC申請資料に関する留意点や考え方，CTDそのものの記載内容や記載範囲に関して述べる・・・(本文へ）

◆本書より抜粋◆
＜第2章「まとめ」より＞
......一方，治験を含む臨床試験を取り巻く環境は新たな変革を迎えようとしており，これから品質管理に関するQMSの概念を臨床試験に導入するために，新しいプロセスを構築しようとしている。そのため，臨床試験の関係者は，個々の考え方を従来の治験の概念から新しい臨床試験の概念に切り替える必要がある。
特に，国際共同試験に多く参画することや，新しい臨床試験の活用，国際的な適切なデータを活用したエビデンスの創生とそのエビデンスを活用した審査プロセス等，新たなマインドで，臨床試験における各種のアプローチに向きあう必要がある。......(略）


＜第2章「臨床試験におけるQuality Manegement System」より＞
......Riskに基づくアプローチ手法を用いて，臨床試験においてQualityをManagementする，臨床試験版のQuality Management System（QMS）において留意しなければならないことは，先行して構築されているISOやICH-Qとの対比と相違であろう。ICH-Qとほぼ同じアプローチプロセスを構築して運用するのであるが，この場合に陥りやすいことが“相違”に着目し過ぎる行為である。管理対象となるプロセス，品質の指標，得られる製品や顧客のニーズといったゴール等を含め，基本的なプロセスやコンセプトは同じであるが，管理するべきものが異なるのである。

臨床試験において最大の留意点が試験に参加された被験者の安全や倫理，得られる試験データ等の様に“無形の成果（物）”である。そのため，過去の事例と対比して理解を深めることは重要であるが，臨床試験に特化したManagement Systemを意識し，他のQMSに関する概念や運用をモディファイして最適化することこそが，臨床試験にQMSを円滑に導入するポイントになると考える。

併せて，言葉の整理も必要であろう。例えば，臨床試験のQMSで用いられる“Risk”という用語が既に臨床試験の世界では使用されており，主に被験者もしくは患者に対する安全性に対する留意するべき事項の意味で使われていた。ところが，QMSにおけるRiskは安全性に関する“危険性”のみを意図するものではない。同じ用語でも違う意味や異なる範囲で使用されていることにも留意しなければならず，誤解や誤認が関係者の適切な理解の妨げとなる。そのため，用語自体も整理して定義し直すべきである。

以上を踏まえ，ここからはR2に記載された，QMSについて掘り下げてみたい。......(略）